小生、今年の秋には７０歳を迎えますから、もちろん、公的年金を受給しています。
しかし、自営業者ですから受給する年金の大半は国民年金で、それも、商売が上手くいかず資金繰りに窮していた時期もあって、保険料の免除を受けていた期間もあるので、受給する年金だけでは食べて行けません。
ですから、公的年金以外の収入が絶対に必要です。夫婦２人だけですから、誰にも頼ることができません。
幸い製造(or生産)系の自営業者で、現在の仕事については、それなりの技術・知識・経験を蓄積しているつもりですから、仕事を続けることができれば稼ぎ続ける自信があります。
でも、今年の秋には７０歳の誕生日を迎える高齢者ですから、以前のような長時間労働に耐える体力が無くなっています。
職人技を持つ熟練労働者が一度に多人数定年退職すると、企業の技術力は間違いなく落ちて行くと言われています。
それを防ぐ方法として、フルタイムで働くのでは無くて、定年退職後すぐに再雇用して、高齢労働者の体力に応じた労働時間で、１０年間、あるいは１０数年間に渡って働く場を提供するという雇用方法もあると聞いたことがあります。
このタイプの働き方の場合、労働時間が少なくなれば、その分、手にする収入も少なくなって行きます。
しかし、手にする収入が減少して行ったとしても、仕事を持って稼ぎ続けているということは、高齢化社会の不透明性に対応する一番有効な手段になるはずです。
この熟練した技術・経験・知識を持つ高齢労働者の働き方ですが、夫婦２人だけで生業規模の自家焙煎コーヒー豆小売専門店を営んでいる小生でも採用可能な方法です。
というよりも、すでに採用しています。現在(２０２１年２月)の総労働時間は、１０年くらい前の半分くらいになっています。
現在(２０２１年、６９歳)の体力では、朝から晩まで１０時間以上働いて定休日は１週間に１度だけというような働き方には耐えられません。しかし、営業日には８時間くらい働いて、１週間に１日以上お休みするという働き方なら、今の体力でも余裕を持っ働けます。
公的年金だけでは食べて行けなくて働き続ける必要があるわけですから、体力の衰えに合わせて徐々に労働量を減らして行くという働き方を採用するしか無いのだと考えています。
ただし、手にする収入は間違いなく減少して行くわけですが、その減少分を補うために公的年金の収入が別の財布として存在していると小生は考えています。
公的年金の収入を、零細生業の商売人が商売を続けて行ける補助金と表現する向きもありますが、それは高齢者商売人の実態を知らない方の思い違いだと考えています。
